米陸軍、史上最大規模のロボット戦車実験を計画
2022年、米陸軍は無人戦闘車両の中隊全体を、実際の軍事衝突を模した演習で試験する計画だ。これは、将来的に車輪式ロボットを戦場に投入することを可能にするハードウェアとソフトウェアの改良に向けた、前例のない大きな一歩だとすでに評されている。
次世代戦闘車両の多機能戦闘グループ長を務める米陸軍のロス・コフマン将軍は、AUSA（米陸軍協会）の記者団に対し、テキサス州フォート・フッドで予定されているロボットを用いた演習に最も近いものは、昨年コロラド州フォート・カーソンで行われた陸軍小隊の演習だったと語った。この演習のために、陸軍は古いM113装甲兵員輸送車を数台ロボットに改造した。
「想像してみてください。M113装甲車を改造できるなら、何でもロボットに変えられるのです。私たちは膨大な量の新しい情報を得ました。技術基盤では明確な勝者がいました。あまり良くない車両もありました。今度は中隊レベルに移行します。ここで得た教訓を旅団や師団に適用し、将来のいくつかの課題にどう取り組みたいかを検討できます。しかし、上記のような個別の車両実験を行った国は一つも知りません」
2021年夏、陸軍は雇用し、無人戦闘車両の試作機開発のために5社を選びました：Point Blank Enterprises、Oshkosh Defense、BAE Systems Land and Armaments、General Dynamics Land Systems、American Rheinmetall Vehicles。この取引の一部として、戦闘車両は、サードパーティ製のソフトウェアやセンサーを組み込むことができるオープンシステム・アーキテクチャに準拠しなければなりません。
プログラム責任者は、これにより車両の自律性、機械視覚、人工知能の分野で国内最高レベルの頭脳を活用できることを期待しています。近年、自動運転、自律的および部分的自律的プログラミングの分野で、民間部門と学術研究が爆発的に成長しています。しかし、自動運転の最高の頭脳が、必ずしも軍事仕様の戦闘車両を製造するための設備を最も備えているわけではありません。
そこで陸軍は、ロボット技術のコアと呼ばれるもの、すなわち将来のオペレーティングシステムのためのいわゆるコードベースをすでに開発しました。陸軍はこれを用いて、さまざまなソースからの自律ソフトウェアをテストする予定です。
「基本的にこれにより、モジュール式ロボットと競争し、業界、学術、または政府のパートナーから同クラスで最高のデバイスを得ることができます。そこでは振る舞いのレベルで競争できます。コアを、これらのシステムと融合する最終要素に統合することができます。ですから、私たちはこのプロセスを練り上げているところです。現在、競合する振る舞いモデルのために、この自律ソフトウェアを改良し続ける6社のサプライヤーを選ぶ直前の段階にあります」
その振る舞いとは何でしょうか？ そして陸軍は最終的に無人戦闘車両にどれだけの自律性を求めているのでしょうか？ それはすべて、テクノロジー企業からどのようなAIソリューションが提供されるか、そして陸軍が最終的に何が実現可能だと考えるかによります。しかし、オープンシステム・アーキテクチャに基づくアプローチは、研究所で新しいAI能力が登場するたびに、陸軍がそれを車両に組み込むために大規模な集中的ソフトウェア開発を行う必要はないことを意味します。
「政府はシステム内のインターフェース、規格、データの移動方法を管理します。しかし、個々のブラックボックス、プロセッサ、センサーを管理する必要はありません。私たちが管理すべきなのは、それらが互いにどのように「通信」するかだけです。ですから、必要のない知的財産は購入しませんが、アーキテクチャを変えたりシステム全体を再設計したりすることなく、モジュール部品を取り外して別のものに交換する能力は持っています」
これにより陸軍は、シリコンバレーや学術界で今後数年の間に登場するますます高度になる人工知能製品や自律システムの波に、導入時には時代遅れになっているソフトウェアに頼ることなく「乗る」ことができるようになるはずです。
ハードウェアとソフトウェアは、陸軍が高額な組み立て作業に入る前に、まずシミュレーション環境で一緒に組み合わせられ、全体がどれほどうまく連携するかが検証されます。これは、2021年秋の後半に実施される大規模な実験「Connect All」に向けて陸軍が現在行っていることと類似したアプローチです。
「まず、ソフトウェアによる仮想環境と、それらのシステムを再現するハードウェアを組み合わせたシステム統合ラボがあります。そして、システム統合ラボでの実験を模した仮想世界ですべてを行い、その後で実際の車両システムに適用して、構想どおりに機能するかを確認します。これは私たちが採用している対話的なアプローチです」
